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Q40:規制緩和 (蝉が鳴くワケ)

2018.07.28 Sat
今年の夏は、恐ろしく暑いですね...

天気予報の用語に最近、「危険な暑さ」というのが加わりました。

確かに今は、どんな人でも熱中症には真剣に注意しないといけませんね。


夏の暑さを、盛り立てるものに蝉の鳴き声があります。

今朝も窓を開けるとガンガンに聞こえてきました。

この蝉の鳴き声ですが、実はオスがメスに対して存在をアピールするために鳴くのだそうです。

ですので、鳴くのはオスだけです。

蝉のいのちは一週間から10日程度なので、短い期間で生命を残すために、
オスはがんばってアピールしているのですね。

確かに、あの鳴き声には、熱い熱いバイタリティーを感じます。

でもちょっと疑問、みんな一斉に鳴いているようなのですが、
メスは、個々のオスの鳴き声を聞き分けているのでしょうか?

『あのオス、素敵な鳴き方で、ちょっとタイプかも...』という感じで、
えり好みとかしているのでしょうか?

それとも鳴き方とか関係ないのかな?

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さて、クイズの問題です。


政府が景気を活性化させるための手段の一つに、規制緩和というものがあります。

では規制緩和の事例で、間違っているのは次のうちどれでしょう?


1、日本電信電話公社を民営化して、自由に電気通信事業が行えるようになった。

2、都市のタクシーを対象に、国が運賃の上限と下限を定めたので、下限より安い運賃のタクシーは走れなくなった。

3、酒類小売業免許が緩和されて、コンビニや通販でもお酒が売れるようになった。


★----------------------------------------☆

答えは、2、都市のタクシーを対象に、国が運賃の上限と下限を定めたので、下限より安い運賃のタクシーは走れなくなった。 です。

タクシー料金の制限は、規制緩和でなく規制強化です。


我が国は自由主義経済ですので、商売したい人は、基本的に自由に行うことができます。

しかし、あまりに自由を放置してしまうと、国民が安全安心に暮らすことができなくなる可能性があるので、一定のルールを設けています。

それが規制です。

例えば、何かモノを作って売るのはいいけれど、公害がでないように作らないといけないとか、
医療行為を生業にするのであれば、ちゃんと医師免許を取得して、それなりに医学の知識がある人でないと行ってはいけないとか、などなど...

しかし、この規制が過ぎると、複数の企業による自由な競争がなく、価格が高いままになって、逆に国民の不利益になってしまうこともあります。

また、時代の変化にそぐわない規制が残ったままになっていると、
新しい産業が生み出しにくくなったりします。

ですので、政府は、経済を活性化して、景気をよくするために、規制を見直して緩和するという政策を検討しています。

只、今まであった規制を緩和しすぎると、国民の安全性などが脅かされたりする可能性があるので、慎重さも求められます。

ですので、地域を限定して、実験的に規制緩和を行って様子をみて、全国に広げようとする政策が進められています。

それが特区(国家戦略特別区域)です。

加計学園問題で、世論的にちょっとマイナスなイメージがついてしまった特区ですが、本来は、経済を活性化するための、規制緩和の実験的な試みです。

例えば、兵庫県の養父市は、農業改革特区として指定されています。

本来は、企業が農地を取得して農業を営むことは不可の規制があるのですが、
養父市では、農業の担い手の減少によって、農業が衰退していくことを変えるために、
企業の農業参入を促して、効率的な農業改革を試みています。

これからの日本経済の成長にとって、規制緩和の進捗は、とても大切なポイントですので、規制緩和がどのように進むのか、ぜひ注目してください。


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Q39:贈与税 (食堂車への永遠の憧れ)

2018.07.21 Sat
仕事で時々新幹線に乗ることがあるのですが、
乗るたびに思い出すのが、子供の頃のとある憧れです。

何かといいますと、「新幹線の食堂車で食事をすること」です。

動く列車内で、食事を注文して食べるってどんな感じだろう...
車窓を眺めながら、味わうんだよね...

両親の実家が九州でしたので、たまに新幹線で帰省することがあったのですが、
食堂車を利用するというのは、お弁当よりもかなり割高なので、ねだっても当然却下されていました。

ですので、大きくなって自分でお金が稼げるようになったら、
きっと必ず新幹線の食堂車でごはんを食べようと心に決めていました。

しかし、大きくなって稼げるようになった頃には、新幹線の食堂車はなくなっていました。

2000年3月で営業が終了したそうで、
新幹線が高速化して、徐々に利用する人が減っていったことが原因らしいです。

今は、他の特急列車にも食堂車はなく、ななつ星in九州みたいな、高級リゾート列車のみにあるだけのようです。

一度でいいから、新幹線の食堂車を利用して見たかった...
私にはそんな機会はもう永遠にない...

そう思うとちょっと切ないです。

でも、かつて利用した人によると、結構揺れて大変だったし、特に感動はなかったとのことです。

まあ確かに、利用したら利用したで、「こんなものか...」
という感じで、がっかりするかもしれませんね。

なので、永遠にかなわぬ憧れのままにしておく方が、よいのかも...
とも思います。

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さて、クイズの問題です。

個人から金品や不動産などの財産を貰う契約のことを、民法では贈与といいます。

贈与を行うと基本的には贈与税を払わなくてはいけません。


では、この贈与税の留意点で間違っているのは下記のうちどれでしょう?


1、夫婦間の贈与の場合は、贈与税がかからない。

2、一人につき年間110万円までの贈与であれば、贈与税はかからない。

3、法人から個人に贈与した場合、贈与税はかからない。


★----------------------------------------☆

答えは、1、夫婦間の贈与の場合は、贈与税がかからない。 です。

夫婦や親子など、家族間の贈与であっても基本的には贈与税がかかります。

どのぐらいかかるかですが、金額によって税率が変わります。
例えば、500万円の贈与で約73万円ぐらいです。
(けっこう高い!)

詳しくは、国税庁のページをご参照ください。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/zoyo/4408.htm

ただ、110万円が基礎控除になっていますので、
一人につき年間110万円までの贈与であれば、贈与税はかかりません。

法人から個人に贈与した場合は、贈与税ではなく、所得税の対象になります。

贈与税の申告と納税は、贈与を受けた年の翌年の2月1日から3月15日までにしなければなりません。

この期限までに申告と納税をしなければ、ペナルティとして加算税が課されてしまいます。

例え税金がかかることを知らなくて申告しなかった場合でも、
無申告加算税がかかってしまいます。

どんなに近しい人の間でも、年間110万円を超えてお金や高価なものをあげると贈与税がかかりますので、
高額な金品のやり取りについては、慎重に行いましょう。


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Q38:人口減少問題 (スーパーのウナギの焼き方のセオリー)

2018.07.15 Sun
毎日のようにウナギが食べたくなる、厳しい暑さになりました。

鰻屋さんに食べにいきたいのですが、
やはりコスト的に気軽にはいけませんので、
スーパーで売っているものを食べています。

このスーパーで売っているウナギ、
鰻屋さんで食べるものと比べると、正直かなり妥協した味です...

少しでも美味しく焼けるコツはないものか、ネットで調べてみましたら、
驚愕の小技を発見しました。

なんと、ウナギに塗られているタレを
一度洗い流してから焼くと美味しくなるそうです。

スーパー等で売っているウナギに塗られているタレは、
見栄えをよくするために塗られているもので、
そのまま焼くとおいしくないそうです。

ですので、バット等にいれて熱湯をかけて洗い流して、
キッチンペーパーで拭いてから、焼くのがセオリーなのだそう。

あと、レンジで温めると固くなるのでNGだそうで、
グリルでアルミホイルに包んで焼くか、オーブンで焼くのがよいようです。

早速試してみましたら、ふっくらと香ばしく、いい感じで焼けました♪

これなら、妥協度合いがぐんと減ります。

国産のウナギは、スーパーでも高いですが、
ちょっとスタミナつけたいときに、奮発しやすくなりました♪

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さて、クイズの問題です。

日本経済のとても大きな課題は、日本の人口が減少し続けていることです。

では、この人口減少で想定される日本の問題で、あまり関係がないのは次のうちどれでしょう?


1、人口が減るということは、マーケットが縮んでいくということなので、国内の消費量が減って経済が縮小してしまう。

2、人口が減るということは、労働人口が減るということなので、国内で生産する量が減って経済が縮小してしまう。

3、人口が減るということは、日本の株式投資家が減るということなので、日本の株価が下がって経済が縮小してしまう。


★----------------------------------------☆


答えは、3、人口が減るということは、日本の株式投資家が減るということなので、日本企業の株価が下がって経済が縮小してしまう。 です。

日本企業の株式は、外国の投資家でも買えますので、日本の人口が減ることで株価が下がってしまうという直接の影響はありません。


深刻なのが、マーケットが縮む、つまり消費者の数が減ってしまうということと、労働人口が減ってしまうことです。

この人口減少の問題に今、企業と政府がどのように取り組んでいるかですが、

まず企業は、海外にマーケットをどんどん広げていく動きを活発に行っています。

自動車や電化製品などのメーカーは、以前から活発に海外に輸出を行っていたのですが、
これまで、国内で主に商売をしていた企業、例えば食品メーカー、外食チェーン、銀行や保険会社も、今盛んに海外進出を行っています。

政府も、これまで国内向けだった産業の海外展開をバックアップする政策を立てています。

例えばクールジャパン戦略として、和食や日本酒、アニメや映画などのコンテンツ産業の海外進出を促進するために、広報活動などの取組みを行っています。

そして労働人口が減少していく問題に対しては、働き方改革に取り組んでいます。

これまで労働に参加をしていなかった人、
例えば、子育て中の女性やシニア世代の人に、労働参加を促す政策を行ったり、
生産性を上げるために、長時間労働を改善するような政策を進めたりしています。

もっと外国の人に日本に来てもらって働いてもらうことも、検討されています。


これから日本は、この人口減少問題には、しっかりと向き合っていかなければなりません。

政府や企業の取組みがどのように進んでいるのか、
ぜひニュースなどで注目してください。


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Q37:イデコ (奇跡の折り畳み傘)

2018.07.07 Sat
私は物持ちが良いほうだと自分で思うことが多いのですが、

私の所有物で、けっこう長いこともってるよね~って思うのが、
折り畳み傘です。

いつ買ったのかは定かではないのですが、推定14年ぐらい前ではないかと思います。

赤い色の薄型軽量折り畳み傘です。

私は、少しの雨でも濡れたくない方なので、すぐに傘をさしたがります。

ですので、どんなに晴れている時でも、必ず折り畳み傘を持ち歩いているのですが、
薄型で軽量の折り畳み傘が発売されるようになって、かばんに入りやすくなったので、とても喜んでいます。

この薄型軽量の折り畳み傘、友人もよく使っているとのことですが、3~4年ぐらいでだいたい壊れていくとのこと。

やはり薄型軽量なので、華奢なつくりのせいか、金属疲労を起こしやすく、耐久性があまりないようです。

しかし私の赤い傘は、なかなか壊れません。

幾多の台風にも負けることなく、ぴんぴんしています。

私は、電車に乗る時に邪魔になったり、置き忘れてしまったりするので、折り畳みでない普通の傘を持ち歩くのがあまり好きではありません。

よほど雨が激しくない限り、折り畳み傘を使うようにしています。

ですので、結構使用頻度が高いと思うのですが、なぜか金属疲労を起こすこともなく、元気に働いてくれています。

なぜだろうと考えてみたのですが、もしかしたら、色が赤だからかもしれないと最近推察しています。

色彩心理学によると、赤は「生命」とか「エネルギー」とか「情熱」という抽象イメージですので、赤色のモノもそんな波動が働いているのではないかと...

まあ理由はともあれ、大切にいたしますので、末永く元気に働いてください(^^)

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さてクイズの問題です。

今は少子高齢化によって、平均的なライフスタイルの人でも、
国の年金だけでは老後の生活費は十分でない時代です。

ですので、不足する分を現役時代に自助努力で準備をしておくことが、求められています。

そんな老後の資金を積み立てる方法として、イデコ(iDeCo=個人型確定拠出年金)があります。

このイデコは、税制を優遇してくれる国の制度です。

加入すると専用の口座が設定されて、その口座で任意の金額を毎月積み立てていくのですが、
法律で原則60歳まで引き出すことができないようになっています。

その代わりに、税制面での優遇措置が受けられます。

その税制の優遇措置の一つに、「掛金の全額所得控除」というのがあります。

これは、その年の積立てた金額分を税金の計算から引いてくれるというものです。

ですので、払う税金が安くなります。


では、税金がどのぐらい節税できるのか、次のうち一番近いものはどれでしょう?


1、年収300万円の人が毎月10,000円積立てた場合、一年間でおよそ5,000円節税できる。

2、年収300万円の人が毎月10,000円積立てた場合、一年間でおよそ10,000円節税できる。

3、年収300万円の人が毎月10,000円積立てた場合、一年間でおよそ18,000円節税できる。


★----------------------------------------☆

答えは、3、年収300万円の人が毎月10,000円積立てた場合、一年間でおよそ18,000円節税できる。 です。


収入を得たら、その収入に対して所得税と住民税を支払わなければいけません。

会社員は、給与や賞与から所得税と住民税が天引されています。

何%ぐらい引かれているかですが、住民税はどこにお住まいの人でも10%ですが、
所得税は日本は累進課税になっていますので、所得の大きさによって5%~45%になっています。

ですので、最低でも所得税と住民税を合わせて、15%収入から税金が引かれているということになります。

もし、収入から税金が15%引かれている人が、イデコで毎月1万円円積立てた場合、一年間で12万円積み立てるということになります。

イデコで積立てると、この12万円が税金の計算から引いてくれるということになりますので、

12万円×15%=18,000円 が節約できるということになります。

年間18,000円ですので、10年間だと18万円、20年間だと36万円が節税できる金額ということになります。

ですので、老後の資金を積み立てる手段としては、とても効果的です。

ただ、法律で60歳まで引き出すことができないので、積立てる金額を決めるときは、現役時代に必要な資金が足りなくならないように注意が必要です。

年に一度金額を変更することができますので、ご自身のライフプランに応じて、柔軟に設定することが可能です。

積立てる商品は、定期預金や投資信託など、
いろんなタイプの金融商品から選ぶことができるようになっています。

申込は、イデコを実施している銀行や証券会社、保険会社などの金融機関を選んで、金融機関に直接申し込みます。

詳しくは、下記のURLをご参照ください。

https://www.dcnenkin.jp/


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Q36:労働生産性 (観劇の悩み)

2018.06.30 Sat
私にとって映画館で映画をみたり、観劇をする時の最大の課題は、眠気との戦いです。

せっかく楽しみにしていたのに(チケット代、結構高かったのに)、
観賞中いつの間にか落ちてしまっているということが、多々起こります。

別につまらないからというわけではなく、またそんなに疲れていなくても、
暗い場所だとついウトウトしてしまいます。

家でテレビを見ている時は、疲れていなければ居眠りすることはないので、
恐らく場所が暗いことが原因なのでしょう。

事前にコーヒーを飲んでおいたり、ミントタブレットをなめたり、
炭酸水を持ち込んだりして、とにかくがんばるのですが、
なかなかよい対策が見つかりません。


最近歌舞伎を見に行く機会が増えたのですが、
毎回30%~40%ぐらいは寝ている気がします。

特に歌舞伎の場合は、場所の暗さプラス、
セリフが七五調で音楽のようなリズムですし、
文語体なのでちょっとわかりにくいですし、
三味線や太鼓や笛の演奏はとても心地よいですので、
ますます眠気が促されてしまいます。

観劇で必ず寝ちゃうなんて、ちょっと無粋で子供っぽいなーって思います。

なにかよい方法はないものでしょうか...

一度ぐらい100%覚醒して、粋に大人っぽくわが国の伝統芸能を堪能してみたいものです。

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さて、クイズの問題です。

その国の国民が、どのくらい効率よく働いているかをはかる統計のひとつに、
労働生産性というものがあります。

労働者一人あたり、或いは一時間あたり、どのぐらい付加価値を生産したかを計算します。

では、2016年の一時間あたりの労働生産性の国際比較で正しいものは次のうちどれでしょう?


1、日本人は、ドイツ人よりも、一時間あたりの生産性が約30%低い

2、日本人は、フランス人よりも、一時間あたりの生産性が約30%高い

2、日本人は、イタリア人よりも、一時間あたりの生産性が約15%高い

★----------------------------------------☆

答えは、1、日本人は、ドイツ人よりも、一時間あたりの生産性が約30%低い です。


日本は、一時間あたりの労働生産性が、他の先進国と比べて低いと言われています。

他の主要先進国、アメリカ、ドイツ、イタリア、フランス、イギリス、カナダの中で一番低いです。

今、政府が行っている改革の一つに働き方改革があります。

日本は人口が減少しつづけていますので、労働力も減り続けているということになります。

労働力が減るということは、日本全体の生産力が落ちていくということになりますので、
経済的にはとても深刻な問題です。

ですので政府としては、この労働力の減少を補うために働き方改革を進めています。

まず、今まであまり労働に参加していなかった層の人たちにも働いてもらおうということで、
子育て中の女性、シニア層、介護中の人などにも、
働きやすくなるような環境を整えるためのさまざまな改革を行っています。

例えば、子育てをしながらでも働くことができるように、待機児童を解消する等です。

そして、減っていく労働人口で、より効率的に働くことができるように、
労働生産性の向上を促す改革も進めいています。

まず残業時間を減らして、長時間労働を是正するといった政策や、
専門的な職種の人に対して、時間でなく成果で評価するという報酬体系の見直し等です。

この人口減によって労働人口が減っていくという問題は、
日本がこれから向き合わないといけない大きな課題です。

働き方改革によって、日本の労働生産性が向上するかどうか、ぜひ注目してください。

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