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Q37:イデコ (奇跡の折り畳み傘)

2018.07.07 Sat
私は物持ちが良いほうだと自分で思うことが多いのですが、

私の所有物で、けっこう長いこともってるよね~って思うのが、
折り畳み傘です。

いつ買ったのかは定かではないのですが、推定14年ぐらい前ではないかと思います。

赤い色の薄型軽量折り畳み傘です。

私は、少しの雨でも濡れたくない方なので、すぐに傘をさしたがります。

ですので、どんなに晴れている時でも、必ず折り畳み傘を持ち歩いているのですが、
薄型で軽量の折り畳み傘が発売されるようになって、かばんに入りやすくなったので、とても喜んでいます。

この薄型軽量の折り畳み傘、友人もよく使っているとのことですが、3~4年ぐらいでだいたい壊れていくとのこと。

やはり薄型軽量なので、華奢なつくりのせいか、金属疲労を起こしやすく、耐久性があまりないようです。

しかし私の赤い傘は、なかなか壊れません。

幾多の台風にも負けることなく、ぴんぴんしています。

私は、電車に乗る時に邪魔になったり、置き忘れてしまったりするので、折り畳みでない普通の傘を持ち歩くのがあまり好きではありません。

よほど雨が激しくない限り、折り畳み傘を使うようにしています。

ですので、結構使用頻度が高いと思うのですが、なぜか金属疲労を起こすこともなく、元気に働いてくれています。

なぜだろうと考えてみたのですが、もしかしたら、色が赤だからかもしれないと最近推察しています。

色彩心理学によると、赤は「生命」とか「エネルギー」とか「情熱」という抽象イメージですので、赤色のモノもそんな波動が働いているのではないかと...

まあ理由はともあれ、大切にいたしますので、末永く元気に働いてください(^^)

IMG_9611.jpg



さてクイズの問題です。

今は少子高齢化によって、平均的なライフスタイルの人でも、
国の年金だけでは老後の生活費は十分でない時代です。

ですので、不足する分を現役時代に自助努力で準備をしておくことが、求められています。

そんな老後の資金を積み立てる方法として、イデコ(iDeCo=個人型確定拠出年金)があります。

このイデコは、税制を優遇してくれる国の制度です。

加入すると専用の口座が設定されて、その口座で任意の金額を毎月積み立てていくのですが、
法律で原則60歳まで引き出すことができないようになっています。

その代わりに、税制面での優遇措置が受けられます。

その税制の優遇措置の一つに、「掛金の全額所得控除」というのがあります。

これは、その年の積立てた金額分を税金の計算から引いてくれるというものです。

ですので、払う税金が安くなります。


では、税金がどのぐらい節税できるのか、次のうち一番近いものはどれでしょう?


1、年収300万円の人が毎月10,000円積立てた場合、一年間でおよそ5,000円節税できる。

2、年収300万円の人が毎月10,000円積立てた場合、一年間でおよそ10,000円節税できる。

3、年収300万円の人が毎月10,000円積立てた場合、一年間でおよそ18,000円節税できる。


★----------------------------------------☆

答えは、3、年収300万円の人が毎月10,000円積立てた場合、一年間でおよそ18,000円節税できる。 です。


収入を得たら、その収入に対して所得税と住民税を支払わなければいけません。

会社員は、給与や賞与から所得税と住民税が天引されています。

何%ぐらい引かれているかですが、住民税はどこにお住まいの人でも10%ですが、
所得税は日本は累進課税になっていますので、所得の大きさによって5%~45%になっています。

ですので、最低でも所得税と住民税を合わせて、15%収入から税金が引かれているということになります。

もし、収入から税金が15%引かれている人が、イデコで毎月1万円円積立てた場合、一年間で12万円積み立てるということになります。

イデコで積立てると、この12万円が税金の計算から引いてくれるということになりますので、

12万円×15%=18,000円 が節約できるということになります。

年間18,000円ですので、10年間だと18万円、20年間だと36万円が節税できる金額ということになります。

ですので、老後の資金を積み立てる手段としては、とても効果的です。

ただ、法律で60歳まで引き出すことができないので、積立てる金額を決めるときは、現役時代に必要な資金が足りなくならないように注意が必要です。

年に一度金額を変更することができますので、ご自身のライフプランに応じて、柔軟に設定することが可能です。

積立てる商品は、定期預金や投資信託など、
いろんなタイプの金融商品から選ぶことができるようになっています。

申込は、イデコを実施している銀行や証券会社、保険会社などの金融機関を選んで、金融機関に直接申し込みます。

詳しくは、下記のURLをご参照ください。

https://www.dcnenkin.jp/


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